【用語集】カスタムエフォートスコア(CES)とは?計算方法や3つの改善策を解説

目次

CESとは?

CES(カスタマーエフォートスコア)とは、顧客が商品やサービスを利用する際にどれだけ手間や労力を要したかを測定する指標です。

直訳すると「顧客努力指標」となります。

顧客がストレスなくスムーズにサービスを利用できているかどうかを数値化したものがCESです。

具体的には、サービス利用後のアンケートで「〇〇を行うのにどれくらい努力が必要でしたか」といった質問をし、顧客の負担度合いを7段階や11段階で評価してもらいます。

CESの計算方法

CESの計算方法はいくつかありますが、ここでは、代表的なのは7段階評価によるアンケート調査を解説します。

1. サービス利用後の顧客に対し、「〇〇を行うのにどれくらい努力が必要でしたか」といった質問を投げかけます。

2. 顧客には、「非常に楽だった」から「非常に難しかった」までの7段階で評価してもらいます。

3. 全回答のうち、ポジティブな回答(例:非常に楽だった〜やや楽だった)の割合から、ネガティブな回答(例:やや難しかった〜非常に難しかった)の割合を引きます。

4. その結果がCESスコアとなります。

例えば、あるECサイトでの商品購入について、以下のような回答結果が得られたとします。

①非常に楽だった: 20%
②楽だった: 30% 
③やや楽だった: 20%
④どちらでもない: 10%
⑤やや難しかった: 10%
⑥難しかった: 5%
⑦非常に難しかった: 5%

この場合、ポジティブ回答(①~③)の合計は70%(20% + 30% + 20%)、ネガティブ回答(⑤~⑦)の合計は20%(10% + 5% + 5%)となります。

よって、CESスコアは 70% - 20% = 50% と算出されます。

CESスコアは高いほど良い結果だと言えます。

カスタマーサクセスをお仕事としている方・これからやってみたいという方へ

CESを導入するメリット

顧客ロイヤリティの向上

CESを導入する最大のメリットは、顧客ロイヤリティの向上です。

顧客の不満や問題点を的確に把握し、ストレスフリーな体験を提供することで、リピート率がアップします。

機能を追加するよりも、まずは既存のサービスで、顧客の手間を減らすことが重要だと言えるでしょう。

リテンション率(顧客維持率)の向上

また、CESの改善はリテンション率(顧客維持率)向上にも効果的です。

サブスクリプションモデルのビジネスでは、継続率が売上に直結するため、CESを活用し、顧客の離脱を防ぐ施策が不可欠です。

CESの改善策

CESの数値が悪い理由としては、

  • サービスの使い方がわかりにくい
  • 操作が複雑
  • 問い合わせ対応に時間がかかる

などが挙げられます。

こうした課題を発見し、解決することがCES改善の第一歩です。

具体的な改善策には、以下のような方法があります。

①迅速なカスタマーサポート体制の構築

カスタマーサポートの応答時間短縮したり、チャットボットを活用することで、顧客満足度を向上させましょう。

また、カスタマーサポートのマニュアルをより充実にすることで、顧客の手間を減らす工夫を積み重ねることが大切です。

②オンボーディングやチュートリアルの実施

特にSaaSなど、製品やサービスが複雑で使いこなすのに時間がかかるような場合には、オンボーディングやチュートリアルを実施しましょう。

製品やサービスの効果を最大限引き出すために、顧客をサポートすることが大切です。

③顧客の声に真摯に耳を傾け、サービス改善に活かす

アンケートやインタビューで顧客の生の声を集め、サービス改善のPDCAサイクルを回すことが大切です。

常に、顧客のニーズに合った製品やサービスを提供することを心がけましょう。

まとめ

CESは顧客目線に立ったサービス設計に欠かせない重要指標です。

自社の顧客体験を定量的に測定し、改善に役立てることで、ロイヤルティの高い顧客を増やし、ビジネスの成長に繋げていきましょう。

CESを軸にサービス改善を進めることで、顧客第一主義を実践することができます。

顧客の声に真摯に耳を傾け、地道な改善を重ねることが、長期的な企業の発展につながるのです。

パキシーノ株式会社は顧客体験やカスタマーサクセスに関するコンサルティングを行っています。

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監修者

今関 栞
航空会社でキャリアをスタート。これまで約7年、スタートアップ/ベンチャー企業にて、主にCS、及び業務プロセス改善に従事。 CS部門の立ち上げ/運用/改善、チャーンレートの改善やチャーン阻止など実務〜マネジメントを経験。 また、SQLを用いたデータ取得/分析/提案、CRM構築などテクニカルな分野も得意領域。 これまでの担当企業数は数百社にわたる。

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